【2026年最新】結婚式場の数の推移｜減少の背景と生き残る式場の条件
目次
結婚式場の事業計画や社内資料をつくるなかで、
「全国に結婚式場が何件あるのか、正確な数字が分からない」
「調べる統計によって式場の数が違い、どれを引用すべきか迷う」
「式場が減っている今、自社の集客をどう考えればよいか知りたい」
このようなお悩みを持っていませんか？
結婚式場の数は、どの統計で見ても長期的に減っています。
本記事では、国の統計とタウンページの登録件数をもとに、式場の数の推移と、統計ごとに数字が違う理由を整理しました。
あわせて、年間件数や市場規模の変化、減少の背景、都道府県別の傾向、式場が取りたい集客の打ち手も紹介します。
この記事でわかること
- 国の統計とタウンページで見た結婚式場の数
- 統計によって式場の数が違う理由
- 結婚式の年間件数と市場規模の推移
- 結婚式場の数が減っている3つの背景
- 都道府県別に見た結婚式場の数
- 式場の数の推移を踏まえた集客の打ち手
結婚式場の数の推移は？統計ごとの最新値
まずは、リードで紹介した「統計によって式場の数が違う」という疑問から確認していきます。
結婚式場の数は、統計によって1,000件台から3,000件近くまで大きく異なり、どれが正しいかではなく、何を数えた統計なのかを知っておくと、社内資料にも迷わず引用できます。
この章では、結婚式場の数を次の3つの視点から整理します。
- 国の統計で見た結婚式場業の事業所数
- タウンページに登録された結婚式場の件数
- 統計によって式場の数が違う理由
いずれも公表されている資料の数字なので、出典とあわせて控えておくと便利です。
自社の資料でどの数字を使うかを考えながら、読み進めてみてください。
国の統計では結婚式場業は1,084事業所
国の統計で最も新しい結婚式場の数は、令和3年経済センサス‐活動調査の1,084事業所です。
全国の事業所を網羅的に調べる統計で、結婚式場業を主な業務とする事業所の数をつかめるためです。
令和元年の経済構造実態調査では、結婚式場業は1,118事業所でした。
2年で34事業所が減った計算になりますが、ホテルやレストランの婚礼部門はどちらの数にも含まれていません。
専門式場やゲストハウスなど、婚礼を本業とする施設の数を示す数字として使いましょう。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査 産業別集計（サービス関連産業に関する集計）結果の概要」
経済産業省「2019年経済構造実態調査報告書 二次集計結果【乙調査編】結婚式場業、葬儀業、冠婚葬祭互助会」
タウンページの登録件数は毎年150〜200件ずつ減っている
電話帳のタウンページに「結婚式場」として登録されている件数も、毎年減り続けています。
NTTタウンページの集計によると、コロナ禍をきっかけに年間の減少幅が大きくなっているためです。
同社の発表では、平成25年から令和元年までは毎年約150件ずつ減り、令和2年は153件、令和3年と令和4年はそれぞれ200件以上減りました。
最新の調査でも、コロナ禍を経て減少幅が大きくなっていると分析されています。
登録の有無で決まる数字なので、国の統計とは別の物差しとして、減り方の傾向をつかむのに使いましょう。
出典：NTTタウンページ「最新！日本全国ランキング 価値観の多様化が影響？結婚式場都道府県別登録件数ランキング」（PR TIMES）
統計によって式場の数が2倍以上違う理由
式場の数は、統計によって2倍以上違います。
何を「結婚式場」として数えるかが、統計ごとに異なるためです。
| 統計 | 対象 | 式場の数 |
|---|---|---|
| 特定サービス産業実態調査（平成17年） | ホテル・旅館を含む | 2,826事業所 |
| 経済構造実態調査（令和元年） | 婚礼が本業の事業所 | 1,118事業所 |
| 経済センサス‐活動調査（令和3年） | 結婚式場業の事業所 | 1,084事業所 |
平成17年の調査では、2,826事業所のうち約5割の1,373事業所がホテル・旅館でした。
令和元年の調査はホテルやレストランの婚礼部門を対象から外しており、数が半分以下です。
異なる統計を1本のグラフにつなぐと減り方を見誤るため、推移は同じ調査どうしで比べましょう。
出典：
経済産業省「平成17年特定サービス産業実態調査 結婚式場業の概況」
結婚式の件数と市場規模の推移
統計ごとの式場の数を押さえたところで、次は式場が扱う結婚式の件数と売上の動きを見ていきます。
施設の数が減っても、1施設あたりの件数や単価が変われば、業界の姿は違って見えます。
この章では、結婚式場業の規模を次の3つの数字から見ていきます。
- 結婚式場業の年間取扱件数は17万件台から9万件台へ
- 結婚式場業の市場規模はピークの約8割
- 件数が減っても単価の上昇で売上は横ばい
数と規模の両方を押さえておくと、減少の中身を社内でも説明しやすくなります。
件数・規模・単価の順に確認していきましょう。
結婚式場業の年間取扱件数は17万件台から9万件台へ
結婚式場業が1年間に扱った挙式・披露宴の件数は、約17万件から9万件台まで減っています。
国の統計で比べると、平成30年の1年間は17万1,389件、令和2年の1年間は9万4,609件だったためです。
| 調査 | 事業所数 | 年間取扱件数 | 1事業所あたり |
|---|---|---|---|
| 経済構造実態調査（平成30年の実績） | 1,118 | 171,389件 | 約153件 |
| 経済センサス‐活動調査（令和2年の実績） | 1,084 | 94,609件 | 87.3件 |
令和2年はコロナ禍で多くの結婚式が延期・中止された年なので、この落ち込みをそのまま実力とは見なせません。
年間件数の推移を資料に使うときは、コロナ禍の年の数字であることを必ず添えましょう。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査 産業別集計（サービス関連産業に関する集計）結果の概要」
経済産業省「2019年経済構造実態調査報告書 二次集計結果【乙調査編】結婚式場業、葬儀業、冠婚葬祭互助会」
結婚式場業の市場規模はピークの約8割
帝国データバンクの推計では、結婚式場業の市場規模はピーク時の約8割にとどまっています。
過去最高だった平成30年度の6,163億円から、コロナ禍の令和2年度に2,767億円まで落ち込み、その後の回復が途中で止まっているためです。
令和6年度は4,800億円前後と、前年度から約8%増える見込みです。
それでも過去最高の8割程度で、コロナ前の規模までは戻っていません。
回復の勢いだけで判断せず、ピークとの差を踏まえて自社の売上目標を立てましょう。
出典：帝国データバンク「『結婚式場』業界動向調査（2024年度）」
件数が減っても単価の上昇で売上は横ばい
件数が減るなかでも、結婚式場業の売上高は前年比で横ばいを保っています。
経済産業省は、取扱件数の減少を1件あたりの取扱単価の上昇が補っていると分析しているためです。
同省の解説によると、売上高は令和4年以降、コロナ前の約8割の水準で横ばいに推移しています。
単価が上がった背景には、食材費や光熱費の値上がりに加え、招待客を絞って1人あたりの料理の質を上げる傾向があるとされています。
値上げに頼る形には限界があるため、単価と並行して件数を戻す策も考えておきましょう。
出典：経済産業省「結婚式場業の動向 ～コロナ禍を経た変化とは？～」
客単価を上げる具体的な方法は、こちらの記事で費用の内訳から整理しています。気になる方はのぞいてみてください。
▼関連記事
【式場向け】結婚式の単価相場はいくら？内訳からわかる客単価の上げ方
結婚式場の数が減っている背景
前章で見てきた件数や売上の動きは、式場を取り巻く需要とコストの変化から生まれています。
減少の理由を分けて捉えておくと、自社で手を打てる部分と打てない部分が見えてきます。
結婚式場の数が減っている背景には、次の3つがあります。
- 婚姻件数の長期的な減少
- 結婚式を挙げない・小さく挙げる人の増加
- 人件費や食材費の上昇による収益の悪化
需要の縮小とコストの上昇が、同時に起きている点がポイントです。
それぞれの数字を順に確認していきましょう。
婚姻件数はピークの半分以下まで減った
結婚式の需要のもとになる婚姻件数は、ピーク時の半分以下まで減っています。
最多だった昭和47年の109万9,984組から、令和7年の概数では48万9,119組まで下がっているためです。
直近の2年は増加に転じましたが、令和7年の増加幅は前年から4,027組と小さな動きにとどまります。
婚姻件数が半減するなかで施設の数が変わらなければ、1会場あたりの件数は減っていきます。
式場の数が減ってきた土台には、この長期的な需要の縮小があると捉えておきましょう。
出典：厚生労働省「令和7(2025)年人口動態統計月報年計（概数）の概況」
婚姻件数の長期推移と速報値の読み方は、こちらの記事で50年分の数字を使って整理しています。合わせてご覧ください。
▼関連記事
【2026年最新】婚姻件数の推移と今後｜式場が押さえるべき数字の読み方
結婚式を挙げない・小さく挙げる人が増えた
結婚した人でも、披露宴まで行う人は半数に届いていません。
挙式や披露宴を行わない「ナシ婚」や、食事会・写真だけで済ませるスタイルが広がったためです。
リクルートブライダル総研の「結婚マーケット調査2025」では、何らかのウエディングイベントを行った人は73.5%、披露宴などを行った人は43.1%でした。
対象は結婚した全国の20〜49歳の男女821人です。
大人数向けの大型会場ほど、影響を受けやすいと考えられます。
披露宴を挙げる人が半数に満たない前提で、会場の使い方を見直しましょう。
出典：
結婚式を挙げる人の割合は、下の記事で年代や形式ごとに分けて詳しく紹介しています。ぜひ、参考にしてみてください。
▼関連記事
【2026年最新】結婚式を挙げる割合は約6割｜式場が狙う層がデータでわかる
コスト上昇で赤字の式場が3割を超えた
需要の縮小に加えて、コストの上昇も式場の経営を圧迫しています。
人件費や食材費が上がり、件数の減少を値上げで補いきれない式場が増えているためです。
帝国データバンクの調査では、令和5年度に赤字だった結婚式場は35.6%で、減益を含めると約6割が業績を落としました。
東京商工リサーチが集計した46社でも、売上高の合計は前年比3.9%増えた一方、最終利益は17.6%減っています。
売上が戻っても利益が残りにくい構造が、撤退を増やしていると捉えておきましょう。
出典：帝国データバンク「『結婚式場』業界動向調査（2024年度）」
東京商工リサーチ「『結婚式場』は業績持ち直すも収益は悪化 黒字は約7割、挙式離れで値上げも限界に」
式場の利益率が低くなりやすい理由と黒字化のポイントは、下記の記事で原価構造まで掘り下げています。こちらもぜひチェックしてみてください。
▼関連記事
結婚式場の利益率はなぜ低いと言われるのか？原価構造から見る黒字化のポイント
都道府県別に見た結婚式場の数
ここまでは全国の数字を見てきましたが、式場の数の減り方は地域によっても異なります。
自社の商圏がどのような状況にあるかを知ると、競合の数や集客の考え方にも反映できます。
この章では、都道府県別の結婚式場の数を次の2つの視点から見ていきます。
- 人口あたりで多いのは福井・島根・長野
- 上位の県でも登録件数は毎年減っている
使うのは、NTTタウンページが公表している都道府県別の登録件数です。
自社の商圏と照らし合わせながら、読み進めてみてください。
人口あたりで多いのは福井・島根・長野
人口10万人あたりの結婚式場の登録件数が最も多いのは、福井県です。
NTTタウンページの調査で、福井県は6.56件と3年連続で1位になっているためです。
| 順位 | 都道府県 | 登録件数 | 人口10万人あたり |
|---|---|---|---|
| 1位 | 福井県 | 49件 | 6.56件 |
| 2位 | 島根県 | 38件 | 5.91件 |
| 3位 | 長野県 | 112件 | 5.57件 |
| 4位 | 徳島県 | 37件 | 5.28件 |
| 5位 | 大分県 | 57件 | 5.17件 |
令和7年3月時点の上位には地方の県が並び、東京などの都市部は入っていません。
人口に対して式場が多い地域ほど1会場あたりの需要は薄くなるため、商圏の競合の多さを測る目安として使いましょう。
出典：NTTタウンページ「最新！日本全国ランキング：結婚式場」
上位の県でも登録件数は毎年減っている
人口あたりで上位の県でも、結婚式場の登録件数は毎年減っています。
同じ調査を3年分並べると、上位5県はいずれも2年前より件数が少なくなっているためです。
| 都道府県 | 令和5年 | 令和6年 | 令和7年 |
|---|---|---|---|
| 福井県 | 53件 | 51件 | 49件 |
| 島根県 | 40件 | 38件 | 38件 |
| 長野県 | 126件 | 118件 | 112件 |
| 徳島県 | 42件 | 40件 | 37件 |
| 大分県 | 64件 | 60件 | 57件 |
長野県は2年で14件減り、島根県は令和6年から横ばいを保っています。
式場が多い地域でも減少は進んでいるので、自社の周辺で閉館の動きがないかを毎年確認しておきましょう。
出典：NTTタウンページ「最新！日本全国ランキング：結婚式場」
結婚式場の数の推移から考える集客の打ち手
ここまで見てきたとおり、式場の数・件数・需要はいずれも縮小傾向にあり、残った式場が成果を伸ばすには打ち手の選び方が重要です。
市場全体の回復を待つのではなく、減少の流れを前提に集客を組み立てる必要があります。
この章では、式場の数の推移を踏まえた打ち手を3つ紹介します。
- 閉館した式場の需要を受け止める準備をする
- 少人数・食事会スタイルの受け皿をつくる
- 比べられる前提で情報を整える
いずれも大きな設備投資をせずに始められるものを選びました。
自社で取り組めるものから順に確認してみてください。
閉館した式場の需要を受け止める準備をする
式場の数が減る局面では、閉館した式場を検討していたカップルの受け皿になれるかが成果を分けます。
婚姻件数より式場の数が早く減る地域では、残った式場1つあたりの検討者が増える可能性があるためです。
閉館や営業終了の情報は、式場の公式発表やニュース、地域の検索結果の変化などから確認できます。
近隣で閉館が出た時期に、同じエリアで式場を探している人へ向けた発信を強めておくと、比較の候補に入りやすくなると考えられます。
周辺の閉館を脅威ではなく機会として捉え、すぐに動ける準備をしておきましょう。
少人数・食事会スタイルの受け皿をつくる
披露宴を行わない層に向けて、少人数や食事会のプランを用意しておくことも有効です。
披露宴まで行う人は半数に届かない一方、何らかのイベントを行う人は7割を超えるためです。
同じ調査では、食事会のみを行った人の招待客は平均22.7人、費用は平均39.5万円でした。
挙式と披露宴を両方行った場合の298.6万円と比べると単価は小さいものの、これまで来館に至らなかった層との接点になります。
披露宴だけに頼らず、少人数の需要も取り込める商品を整えましょう。
出典：リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」
ナシ婚を選ぶ人の理由と、その層を集客に生かす対策は、こちらの記事で4つにまとめています。ぜひ合わせてこちらもご覧ください。
▼関連記事
【式場向け】ナシ婚とは？割合と理由を知って集客に生かす4つの対策
比べられる前提で情報を整える
式場の数が減っても、カップルが複数の式場を比べて選ぶ流れは変わりません。
来館する前に、インターネットやSNSの情報で候補が絞られるためです。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」の首都圏版では、会場検討にインターネットを使った人は79.9%、SNSは27.2%でした。
対象は首都圏で披露宴を行った『ゼクシィ』読者・ネット会員394人で、SNSは平成30年調査の12.8%から倍以上です。
料金の目安や少人数プランの有無など、比較される情報を公式サイトとSNSでそろえましょう。
出典：リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2024 首都圏」
来館や成約を増やすための集客手法は、下記の記事で12の方法を紹介しています。自社の施策を見直す際に役立ててみてください。
▼関連記事
ブライダル集客の方法12選｜来館・成約を増やすSNS・Web戦略を解説
結婚式場の数の推移に関するよくある質問
ここまで、結婚式場の数の推移と減少の背景、集客の打ち手を見てきました。
最後に、資料づくりや社内の議論でよく挙がる疑問を取り上げ、今後の見通しをどう考えればよいかを整理します。
この章で取り上げる質問は、次の2つです。
- 結婚式場の数は今後も減り続けますか？
- ブライダル業界は終わりなのでしょうか？
どちらも断定できる答えはありませんが、判断の材料になる数字はそろっています。
社内で説明するときの参考にしてみてください。
結婚式場の数は今後も減り続けますか？
結婚式場の数は、当面は緩やかに減り続ける可能性が高いと考えられます。
倒産・休廃業が新設を上回る状態が続いており、新しく式場を開く動きより撤退する動きのほうが多いためです。
東京商工リサーチによると、結婚式場業の倒産・休廃業は令和6年に19件あり、6年連続で新設法人の数を上回りました。
一方で、婚姻件数は直近2年で増えており、需要が急に消えているわけではありません。
数は減っても残った式場が需要を分け合う形になると捉え、自社の商圏の動きを追っていきましょう。
出典：東京商工リサーチ「『結婚式場』は業績持ち直すも収益は悪化 黒字は約7割、挙式離れで値上げも限界に」
倒産が増えている原因と、生き残るための経営改善策は、別記事で解説しました。経営の見直しに、ぜひ活用してみてください。
▼関連記事
ブライダル業界は終わりなのでしょうか？
ブライダル業界は終わったのではなく、規模を縮めながら形を変えている段階と考えられます。
式場や件数は減っても、結婚した人の7割以上が何らかのウエディングイベントを行っているためです。
矢野経済研究所の調査では、ブライダル市場の主要5分野の規模は1兆5,786億円で、前年比99.9%とほぼ横ばいでした。
同社は、挙式披露宴は微減し、フォトウェディングなどの層が広がると予測しています。
需要の移り先に合わせて商品と発信を変えられる式場には、伸びる余地があります。
業界の今後と生き残る式場の条件は、次の記事でデータとあわせて整理しています。今後の見通しを考える材料として、目を通してみてください。
▼関連記事
【2026年最新】ブライダル業界の今後は終わり？データで見る現状と生き残る式場の条件
まとめ
結婚式場の数は、国の統計で令和元年の1,118事業所から令和3年の1,084事業所へ減り、タウンページの登録件数も毎年150〜200件ずつ減っています。
背景には、婚姻件数の長期的な減少、披露宴を行わない人の増加、コストの上昇による収益の悪化があります。
結婚式場の数の推移を資料で扱うときは、次の点を押さえておきましょう。
- 何を式場として数えた統計かを、出典とあわせて示す
- 異なる統計の数字を1本の推移としてつながない
- コロナ禍の年の件数には注記を入れる
- 全国の数字だけでなく、商圏の式場数も確認する
式場が減る局面は、残った式場にとって比較の候補に入るチャンスでもあります。
選ばれる確率を上げるために、まずは自社の情報発信が比較に耐えられる状態かを見直してみてください。
